キャリア別研修
メンバーのスキルアップを図るため、各人のレベルに合わせた実践的な研修を定期的に実施。
意欲的な人にはそれだけ無限の可能性が広がる、公平かつやりがいのある職場環境といえます。
専門力だけでなく、
人間力まで伸ばす研修。
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1~3年目スタッフ
専門職
アカウンティング職 -
2〜6年目シニアスタッフ
専門職
アカウンティング職 -
3〜7年目スタッフリーダー
専門職
アカウンティング職 -
4〜12年目マネージャー
管理職 -
7年目〜シニアマネージャー
管理職 -
10年目〜パートナー
スタッフ専門職
アカウンティング職
マナー研修
ロールプレイング形式で行う実践的なマナー研修。
【主な内容】
名刺交換、電話対応、ビジネスマナー全般
新人研修
実務にあたるために重要な知識を習得してもらうための研修。
【主な内容】
法人税法（基礎・実務）、相続税法（基礎・実務）、所得税法（基礎・実務）、消費税法（基礎・実務）、会計監査六法の読み方、パソコン研修
山田＆パートナーズでは、約半年間にわたり、新人向けの研修を実施。特に入社当初4ヵ月間は、就業時間の160時間が研修時間に充てられており、新人の成長を手厚くフォローします。未経験の方でも安心して仕事に取り組める研修体制が整っています。
各税法の基礎編については専門学校より講師を派遣してもらい実際に講座で使用しているテキストを用いて学習をしています。
シニアスタッフ専門職
アカウンティング職
スタッフリーダー専門職
アカウンティング職
新任スタッフリーダー研修
部下の育て方、教え方、自己を管理する能力の習得を目的とする研修。
マネージャー管理職
新任マネージャー研修
管理職としての心構えやマネジメントの基礎知識を身につける研修。
シニアマネージャー管理職
マネジメント研修
若手経営幹部に対するマネジメントの研修。
パートナー
マネジメント研修
若手経営幹部に対するマネジメントの研修。
キャリア共通研修
全体研修・年次研修
税制改正や専門スキルに関する研修、山田グループの文化を学ぶ研修。
失敗事例研修
各自の失敗をフィードバックし共有し合う研修。
ビジネス開発研修
新たなビジネスを追求し、商品化するための研修。
実務能力養成講座
主要分野についての少人数による参加型の研修。
早朝実践研修
メンバーの共有事例やタイムリーなテーマの習得を目的とした研修。
外部講師による全体研修
最新トピックスや教養などを学ぶ研修。
自主勉強会
部門単位など有志による自主勉強会。
キャリアアップサポート制度
| スタッフ | |
|---|---|
| 業務研修会 （入社1～2年目） |
業務上の悩みや失敗談、そのリカバリー方法などを発表し合い、ベテランメンバーを交えてディスカッションすることで課題を顕在化し、解決方法を見出します。 |
| 個別面談 （入社2～10年目） |
業務の状況や自分の目指すキャリアなどについて、職階に応じて半年または年に1回、パートナーと個別面談を行います。どんなキャリアを歩みたいのかについてパートナーに直接話ができるほか、経験に基づいた真摯なアドバイスが受けられます。 |
| ゼロ・イチ申告実務 （入社3～4年目） |
リテール、ホールセール、資本の3業務について、最低限の実務経験を積むことを目的として行う実地実習です。 |
| CDP面談 | 直属の上司と短長期の目標を共有しキャリアの積み方について相互に確認をします。 |
| マネージャー | |
| ビジネスレクチャー | 案件の主担当となることやビジネスの前面に立つことに対する心構え、行動指針について、統括代表社員がレクチャーを実施。それを踏まえてメンバー同士での意見交換も行います。 |
| 自己革新研修 | 360度評価を用いて、リーダーシップスタイルやマネジメントスタイルを自己分析、グループ討論を織りまぜながら進めます。3泊4日の研修でリーダーシップを発揮するための自己革新を促進します。 |
パソコン関係研修制度
Outlook研修
外部講師による、従来のメールの使い方に加えてスケジューラーの使い方にも重点を置いた研修。毎日のメール作業やPC作業のどこに無駄があるかに気づき、ショートカットキーなどで無駄をなくし、1日30分以上時短できる実践型の研修です。必須ショートカットキーや、効果的なメールの整理方法などを学びます。
Excel研修
外部講師による、マウスを使用せず高速で資料を作るExcelのトレーニング研修。セルの移動、関数、相対参照・絶対参照、VLOOKUP、データクレンジング、シミュレーションなど実務で頻繁に使う内容について学びます。単なるショートカットキーのレクチャーではなく、いかに早く資料を作るかのコツ、壊れにくい（メンテナンスしやすい）資料の作り方のレクチャーがあるのが特徴です。
書籍購入支援制度
一人あたり月額5,000円まで、かつ、年間20,000円まで、書籍購入費用の1/2を会社が負担する制度です。活用することで専門力アップに役立てられます。